実質賃金とはわかりやすく｜一人暮らしの給料が物価に勝つか3分で計算

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※2026年10月17日時点の情報です。出典は記事の最後にまとめています。

ニュースで「実質賃金がプラス」「実質賃金がマイナス」と聞いても、自分の給料にどう関係するのかピンとこない…という人は多いと思います。

この記事では、実質賃金の意味をかんたんに説明したうえで、20代一人暮らしの人が自分の手取りで「給料が物価に勝っているか」を計算する方法を紹介します。

この記事の結論

実質賃金とは？名目賃金との違いと最新の数字

実質賃金は、物価の上がり分を差し引いた「給料で実際に買える量」のことです。給料の金額そのものは名目賃金といいます。

たとえば給料が2%増えても、物価も2%上がっていれば、買える物の量は変わりません。この場合、名目賃金は2%増、実質賃金は0%です。

厚生労働省の毎月勤労統計調査（2026年8月分速報、10月7日公表）では、1人あたりの現金給与総額は311,364円で前年同月より3.8%増えました。物価（消費者物価指数）は2.2%上がったので、実質賃金は1.5%増です。

ここでいう物価は、「持家の帰属家賃を除く総合」という指数です。持ち家の人が自分に家賃を払っていると見なす分を除き、実際にお金を払う物・サービスだけで計算しています。

ニュースの実質賃金は全国の平均です。自分の給料が物価に勝っているかは、次の3ステップで確かめられます。

確かめたこと：モデルケースで計算してみます。去年の手取りが20万7,000円、今年が21万円の人の場合です。

金額は3,000円増えているのに、買える力は月約1,500円分へっている計算です。昇給率（1.4%）が物価の上がり率（2.2%）を下回ると、こうなります。

もっとざっくり知りたいときは、「昇給率 − 物価の上がり率」でもおおよその方向はわかります。

物価が2%上がった年に、昇給率によって手取り21万円の買う力がどれくらい変わるかをまとめました。

物価2%上昇の年、手取り21万円の「買える力」の変化（月あたり）

昇給0%

−4,118円

昇給2%

±0円

昇給5%

＋6,176円

前提：モデルケース。手取り21万円、物価上昇率2%。計算方法：21万円 ×（（1＋昇給率）÷ 1.02 − 1）

昇給なしの場合、年間では約4万9,000円分（4,118円×12か月）の買う力がへる計算です。物価の上がり率は年によって変わるので、そのときの数字に置きかえて使ってください。

「実質賃金プラス」と聞いても実感がないのは、統計と自分の給料が違うものを見ているからです。

だからこそ、ニュースの数字ではなく、さきほどの3ステップで自分の手取りを確かめるのがいちばん確実です。

自分の計算結果によって、やることは変わります。

物価に負けている人（へった額が月2,000円以上）：給料をすぐ上げるのは難しいので、まずスマホ代・電気代・サブスクなどの固定費を見直します。一度下げれば、毎月その分が戻ってきます
ほぼ同じ人（±1,000円くらい）：いまの生活は保てています。物価が上がる年に備えて、家計簿で食費や日用品の増え方を見ておきましょう
物価に勝っている人：増えた分は生活費に溶けやすいので、給料日に先取り貯金や積立に回すのがおすすめです
昇給がほとんどない状態が何年も続く人：固定費の見直しに加えて、資格や転職など収入を上げる手も考える時期です

どの場合も、1年に1回、同じ月の給与明細で計算し直すと、自分の給料と物価の関係がはっきりします。

次の一歩

計算してみて物価に負けていたら、まずは毎月かかる固定費から下げるのが近道です。どこから手をつけるかは、一人暮らしの固定費見直しはどこから？始めやすい順5つでまとめています。